ふるさと納税による返礼品は、自治体によって実にさまざまな商品を提供しています。そのために、どれを選べばよいのか迷うことはありませんか。

しかし、返礼品を扱うふるさと納税のポータルサイトによって、満足できる返礼品が選べるようになります。今回は個性的なサービス提供で人気のある、4つのポータルサイトをご紹介します。

『さとふる』はソフトバンクグループのSBプレイヤーズが100％出資している株式会社さとふるが運営しているポータルサイトです。

SBバンクプレイヤーズは、行政向けのソリューションを提供している会社です。

SBプレイヤーズというと、地方競馬・競輪・オートレースを取り扱うサービス『オッズパーク』が有名でしょう。地方にある、地方が気づいていない資産を活用し、地方を潤わせるスキームを作るのが上手な会社というイメージがあります。今回のさとふる然り、数千億円ものお金を都市から地方に流すという結果を出しているので、その手腕はかなりのものと思われます。

※平成29年ふるさと納税寄付金額総額3600億円より推計。

ふるさと納税サイトではさまざまな支払い方法を用意していますが、ソフトバンクグループが出資しているだけあって携帯電話のキャリア決済にも対応しています。ドコモ・au・ソフトバンクそれぞれのキャリア決済に対応しているので、スマートフォンから簡単に申し込みができます。

クレジットカードの場合には、VISA・MasterCard・JCB・AMERICAN EXPRESS・Diners Club Internationalに対応しています。さらにコンビニ決済やPay-easy（ペイジー）でも支払い可能です。クレジットカードを使用すればポイントも付与されるのでお得です。

ふるさと納税は確かに返礼品は魅力的だけれども、確定申告が面倒で二の足を踏んでいる人も多いのではないでしょうか。さとふるでは、サイト上でわかりやすく確定申告の方法を紹介しています。規定の条件さえ満たせば確定申告は不要となりますし、税軽減を受けることもできます。

デザインも幅広い世代のユーザーに使ってもらえるUIで良いですね。潜在的に探している返礼品を探しやすくなっています。

この確定申告が不要となる「ワンストップ特例」の利用方法についても解説していますが、6か所以上の自治体に寄付するとワンストップ特例は使えません。自治体によって異なるさまざまな返礼品が欲しいという場合には、確定申告は不可欠です。

さとふるでは、e－Taxでの入力方法なども紹介しているので、誰でも簡単に確定申告ができるようになっています。

e-taxはインターネットから確定申告が行えるサービスになりますが、その使い勝手の悪さから非常に悪名高いサービスですw どう作るとあのようなUIになるのか頭抱えてしまいます…

さとふるは、そんなe-taxを使った申告方法を丁寧に説明しているので、国民の味方であると言えるでしょう。ふるさと納税関係なくとも確定申告する人は見てみると良いですよ。

さとふるでは、ふるさと納税控除上限額シミュレーションも用意しています。ふるさと納税によって寄付金控除が最大限となる上限額は、年収・家族構成・居住地域によって異なります。つまり多くの寄付をしても、所得税や住民税を控除しきれなかった分は持ち出しとなってしまうのです。

しかし、さとふるのふるさと納税控除上限額シミュレーションを利用すれば、前もってどれくらいの金額まで寄付できるのかがわかります。

ふるさと納税での返礼品は各自治体で用意し、発送しています。寄付が集中すると事務処理に時間がかかり、返礼品の発送に半年ほどかかるケースも少なくありません。しかし、さとふるは自治体に代わって寄付の受付や返礼品の発送といった事務処理を行っています。そのため、商品の発送も早いことで評価されています。商品の発送状況も、マイページで確認できるので便利です。

ふるさと納税は単なる寄付ではなく、税金が絡むので難しいという側面もあります。さとふるではコールセンターを用意して、問い合わせに対応しています。パソコンを使って情報収集することが難しい高齢者の方にとっても、直接電話で疑問点を質問できるのは嬉しいものです。

サイトが見やすいのも、さとふるの特徴です。返礼品はジャンル分けして掲載していたり、ランキング形式で掲載しているなど、検索しやすいことも評価されています。食品の返礼品が充実しているので、地域の特産品を楽しみに利用する人も多いようです。

またソフトバンクグループが100％出資しているとあって、かなり力を入れていることがわかります。ユニークな返礼品を取り扱ったり、さまざまなキャンペーンを行ったりして注目を集めています。また、今は閉店していますが浅草に実店舗も出店していました。ここでは直接スタッフが返礼品の選定をしたり手続きのサポートを行ったりしていました。

このように利用者の役に立つサービスやキャンペーンを行うことで、注目度の高いポータルサイトといえるでしょう。

投資が膨らんでいてなかなかしびれる決算です。1期前から利益余剰金が2億くらい減ってますね。ふるさと納税事業は基本的にはアフィリエイトなので、利益が減るとしたら広告や販管費です。CMは引き続きとして、販管費がかさんだのか。

いや、もしかしたら、さとふるって他ふるさと納税サービスでやってないことやっていてそれかもしれません。上にも書いたのですが、さとふるは自治体向けにふるさと納税のフルサービス行っているんですよね。それのコストがかさんでいるのかもしれません。オペレーション組んだりで、一定初期コストがかかると考えられるため。

まあでも1期前は当期純利益もプラスに持っていけたりと利益の改善は進んでいるのだと思います。また、親会社のSBプレイヤーズが公益事業やってたりするので、さとふるをきっかけにそっちの方で利益作ってたりというのもあるかもしれませんので、実態なんとも見えづらい！ｗ　ただソフトバンクグループではあるので、まだまだ投資できるお金は多いと考えて良いでしょう。まあWeworkもなんとかなるさ。

東京03がこんなに売れて私は嬉しいです。オンバトの別々のグループの時から応援してました。3人になって圧倒的に面白く進化しましたね。角田さんすげえ。

2018年verは中条あやみさんを起用したCM！かわいい以外の何物でもないので、謎にふるなびに感謝。いや、ほんとありがとうございます。いいんだよ。ふるなびはなぜかキャスティングがいいんだよ。

2019年verは、2018、2019年と角界で話題をかっさらった元貴乃花親方を起用！さすがふるさと納税と同じく、ネタは新鮮なうちに仕入れておく姿勢、ふるなびさすがです。

『ふるなび』はたまに行っているAmazonギフト券のプレゼントが人気のポータルサイトです。また、電化製品の返礼品が多いことも特徴です。総務省が発表した2019年6月以降の高額返礼品提供の禁止により、電化製品含め、自治体の地場産以外の返礼品が随分減りました。もちろん金券に近しいギフト券も対象です。

『ふるなび』を運営するのは株式会社アイモバイルです。株式会社アイモバイルはクリック課金型広告ネットワークを展開する国内最大級のアドネットワーク事業を行う業者となります。2018年7月には東証マザーズから東証1部へ上場した勢いのある会社といえます。

アドネットワークからのふるさと納税の大手3社に入るという経営センス、素晴らしいですね。ただのWEB広告屋ではないことがこれだけで分かります。今後、ふるさと納税以外にも伸び代のあるサービスに投資してくるでしょう。楽しみです。

そのアイモバイルが運営する『ふるなび』の特徴は、Amazonギフト券のプレゼントを行っていることです。ふるなびサイトにログインし、クレジットカード（Yahoo!公金支払いも可）で決済をするだけで、何回でも受け取ることができます。自治体によって寄付金の何％が貰えるのかは異なり、寄付金の2％から10％のギフト券を受け取れるのでお得です。

ふるさと納税の返礼品は食品となる特産品が多いものですが、こちらのサイトはそれ以外に電化製品が多いことも特徴です。炊飯器やトースターといった実用性の高いものから、パソコンもラインナップされています。iPadやブルーレイレコーダー、コーヒーメーカーなど使用頻度の高い電化製品がランキングでも上位となっています。

総務省怒りのお達しもあり、2019年6月以降はふるなびにとっては厳しい流れになる可能性もあります。家電以外且つ地場産の返礼品でどのように、ユーザーにとって大きなメリットのある返礼品を作れるかが見ものになってきます。

総務省は還元率30％を超える返礼品には目を光らせていますが、自治体の中にはそれを超える還元率のギフトカードを用意しているところがまだまだあります。

ふるなびでは、そのような自治体のギフトカードも期間限定で扱うことがあります。Amazonギフト券の他にQuoカードやUCギフトカード、JCBカードやジェフグルメカードなどがラインナップの中に見られます。

こちらも上記の総務省怒りのお達しのため、今後ギフトカードに変わる返礼品に期待です。

資源に恵まれている自治体は、比例して良い産物が多くあり寄付が集まります。それに比べ、資源の少ない自治体は、良い特産品が少なく、若干の不平等さも見受けられます。努力でなんともならない部分ですね。

それを補完するのが、商品券や高額返礼品など、その自治体以外のところから、その自治体の小売業者を通して返礼品として提供する、という技であるのです。

ふるなびの高額返礼品、自治体外の返礼品を提供する自治体に関して、賛否両論ありますが、私は是かなと思います。これでやっと競争できる自治体も多くあるためです。そういった資源が弱い自治体の声を消し、本来の趣旨から外れていると一喝するのはいかがなものかなと個人的には思います。

ふるさと納税はこれまで、還元率が高いことでも利用者が多いものでした。しかし総務省の規制により、返礼品の還元率は3割に抑えるように自治体は要請されています。特に商品券や食事券、家電製品は還元率が高いことでも人気です。

こちらのサイトでは、高還元率の商品券をまだ扱っているのでお得です。さらに全国で使えるグルメカードやグルメポイントも扱っています。ただし取り扱いが終了しているものもあるので、早めにチェックしていただければと思います。

ふるなびではクレジットカード払いの他に、Tポイントカードを使うこともできます。支払い金額の一部にだけ使用するといった使い方も可能です。ここで便利なのが、期間固定のTポイントも使えることです。たとえばYahoo!のサービスで期間固定のTポイントをプレゼントされることがあります。しかし買い物に使う予定がなければ、いずれ失効してしまいます。そのようなTポイントを使って、ふるさと納税ができるので便利です。

ふるなびでは比較的、高額納税者向けの返礼品も多く扱っています。ふるさと納税は課税所得によって税金の還付を受けられる上限金が決まっています。つまり上限を超えた寄付をしても、税金で戻ってこないので完全に持ち出しとなってしまうわけです。

高額納税者であれば、寄付できる上限金額もそれなりに大きくなります。そのような人のために、高級グルメや旅行サービスを多く扱っています。さらに所得2,000万円以上の人に限定して、コンシェルジュサービスも展開してます。コンシェルジュサービスでは返礼品を選ぶ時間がないという方のために、プランを提案したり、自治体への寄付を代行して行ってくれたりします。

サイトも検索しやすいように、ランキングや地域、カテゴリーや特集などから返戻金を簡単に探せるように工夫されています。

特集はテーマごとに分けられているので、興味のあるものを見つけるのに便利です。自然災害が多い中で防災グッズ特集は誰もが興味を持つのではないでしょうか。また季節的なお歳暮＆おせち特集も人気があります。

決算資料を見る限り、売上、営業利益ともに伸ばしていますね。

ただ、次の決算で2019年6月の法改正分がどう響いてくるかが最重要ですね。まあ株を買うわけではないので、あくまでも気にするのはふるさと納税返礼品ラインナップですが。

あまりにふるさと納税事業が悪化すると、人員を別のところに配置替えしていく可能性もあり、まだまだふるなび自体がんばってほしいものです！

ほぼほぼ中条あやみさんかわいい！最高！な絶賛コメントで草。

かわいいは正義。

この見出しの始めに触れましたが、アイモバイルはアドネットワークというWEBの広告代理店を行いながら、ふるさと納税事業に参入した会社です。かなり新規事業に強いと想像ができます。アドネットワークもふるさと納税事業も同じアフィリエイトという事業軸ではありますが、ふるさと納税は参入時期も早く、事業立ち上げセンスがずば抜けて良いですね。

そんな次の新規サービスが気になるアイモバイルですが、決算資料を見る限り、現在は『テッパン』という飲食店予約サービスに投資しているようです。

テッパンというサービスは簡単にいうと、テッパンというサービスを使ってお店の予約を行うと、予約者に対して最大20%のキャッシュバックが行われるというサービスです。つまり、予約してもらうより予約する方がお得という、完全幹事向けサービスなわけです。今はあまり幹事をしない人も、このテッパンを機に幹事をよくやるようになるかもしれません。

また、2018、2017年くらいに、日本ではドタキャン問題が浮上しました。予約しておいて来ないことで起きる廃棄リスク、席分の機会損失リスクです。結局、決められた期日までにキャンセルを店に伝えれば良いのですが、その期日を超えて連絡を入れる場合、店としてはすでにその予約を前提に材料を仕入れ当日のスタッフのシフトも組みます。もし、予約者一行がドタキャンで来なかった場合、それら材料分の原価、スタッフ分の販管費、本来席を開けられたらもらえたであろう料理代金、すべてが店側の負担となることが大きく問題となりました。

このドタキャン問題のシンプルな解決策としては、『事前決済』があります。支払いはクレカのみ、選択できるのはコースのみという前提条件のもと、クレカを事前に登録し予約時に決済を行うのです。そして当日もしドタキャンが起きた場合でも、店はそのまま決済を行うという手法です。ドタキャンなく普通に来れば事前に決済されているので、退店時もスムーズです。異性とのデートの場合、相手はそのスマートさにときめくでしょう。

このシンプルな解に対し、例があまりありません。なぜかはなんともわかりません。そのような機能を持った店舗用予約システムがないのかもしれません。店でのクレカ決済の割合が以外にも低いのかもしれません。客側の印象が良くないと想像されているのかもしれません(これはさほど気にする必要はないと思いますが)。どんな理由であれ、このシンプルな解決策が流行っていないことはたしかです。ただこの方法になったからといって、予約をやめるというのはユーザー側で考えるとほぼありえないといってよいでしょう。決済手法は本質ではないからです。食べたい料理を、行きたい店に行くために事前予約をするのです。

色々書いてしまいましたが、つまり、食べログ、ぐるなび、HOT PEPPERなど競合ひしめくこの『飲食店の予約サービス』という領域は、まだまだ問題が多く、参入余地があると考えられるのです。もしかしたら、このアイモバイルのテッパンも、飲食の予約を介して決済領域を取りに行こうとしているのかもしれません。決算資料に書いてないので推測にはなりますが。ただ、飲食予約サービスにはまだまだ参入余地があると私は信じています。なぜならまだまだ問題が存在しているからです。その領域から問題がなくなった時、参入余地は消え失せた時だと思います。

それぞれ使い勝手の違いがあることがわかります。

『さとふる』はユーザーの使い勝手にこだわり、返礼品の発送スピードの早さが際立っています。

一方で『ふるなび』の場合は高還元率のギフトカードなどを取り扱い、お得感を前面に出しています。Amazonギフト券も貰えるなど、ふるさと納税をしたくなるようなサービス提供が特徴といえます。扱う返礼品の数は決して多いわけではありませんが、魅力的なものを揃えている点でおすすめのサイトといえます。

自分自身がふるさと納税で何を得たいかによって、上手く使い分けることが一番おすすめの使い方だと考えています。

個人的には、安くてお得なお肉やお米などの食べ物は『さとふる』、家電など普段じゃ買いにくい値段のモノや商品券は『ふるなび』でふるさと納税するようにしていますよ。ご参考までに。

日本のamazon、楽天もふるさと納税を展開しています。

楽天はもともとがECであり、各地域のお店がテナントとして出店を行い、地場産のおすすめの商品を販売しています。また、楽天トラベルという旅行サービスも行っており、各地域、各自治体とのつながりも想像に容易いです。

そんな楽天が満を持してふるさと納税に参入し、先行大手3社に仕掛ける姿は国内EC最大手の凄みを感じます。

楽天ユーザーなら楽天ふるさと納税が一番手っ取り早く、楽天スーパーポイント分お得かもしれません。

楽天会員であれば、新規の会員登録は不要です。そのまま既存の楽天アカウントでログインし、すぐにふるさと納税を行うことができます。

これはユーザーにとっては大きいです。通常新規で会員登録を行う、ふるさと納税をする際には新規でクレジットカードの登録をする、この行程は何度行っても面倒です。特にクレジットカードはいちいち番号を見て入力しなければならず、インターネット時代になんだかアナログだなあといつも思うところです。

この登録の手間が省けることの大きさは偉大です。

サイトの見た目もそのまんま楽天市場なのでサイトの利用で困ることはほぼないでしょう。楽天市場の見た目は色々言われるところはありますが、結局amazonだってずっとUIを変更できずにいることも忘れないであげてほしいです。ECは見た目より商品力こそ命だということが分かります。

一応楽天ふるさと納税のURLを見ると分かる通り、楽天市場の配下で展開されるサービスとなります。そのためサイトの見た目もそのまま楽天市場なんですね。使いやすくてナイス。

ユーザーにとって一番大きいメリットきました。そう楽天スーパーポイントが楽天ふるさと納税でも貯まります。100ポイント1円です。

ふるさと納税はただでさえ負担が少ないです。どれをふるさと納税しても、負担額は一律2000円です。

つまり20万円分のふるさと納税を行うと、楽天スーパーポイントが2000ポイント貯まるわけです。なかなか恐ろしいことをしますね楽天さん(最高に褒めてる)

やはり楽天、ふるさと納税だけで地方戦略が終わると思っていませんでした。ふるさと納税での取引がきっかけなのか、楽天ふるさと納税経由納税額がきっかけなのか、地方との関係を強めにいくようです。

ふるさと納税のような、ユーザーにも自治体にもメリットのある仕組みをあらたに提供してほしいところです。期待！

良いふるさと納税サイトです。非常に真面目なサイトさんですね。代表の方が町おこしに真面目なので、社長さんの熱意が色濃くサービスに反映されているように見えます。掲載自治体数はNo.1です。ほとんどの自治体掲載されています。黎明期からふるさと納税の集客を支えていることもあり、各自治体からの信頼も非常に厚いです。

返礼品のポイントとしては、より産地に根ざした返礼品を取り扱われています。そのため、高額返礼品や、その自治体の特産物ではない返礼品の取扱は行っていません。なので、良い自治体とそうでもない自治体が結構二極化してしまっている印象も受けます。

ふるさと納税だけなく、自治体によるクラウドファンディングも行われています。普通のクラウドファンディングより桁が1つ上の募集もあり、その真面目さによるファンが多いように見受けられます。

ふるさとチョイスは、よくも悪くもとにかく真面目なのであまり表立ったプロモーションやPRを行いません。まるで広告を打つことが悪のような、そんなイメージを持ちます。キレイな戦術はそれそのものは良いとは思いますが、他競合ががっつり広告を仕掛けてきた時、どう戦えるかは検討の余地があるのかなという印象です。同じ土俵に立ってがっつり広告を仕掛けるのか、それとも独自集客路線で攻め続けるのか。2019年年末、見ものです。個人的にはもうちょいWEBの基本広告をやればいいのになあという感想です。がんばってほしいです。